平日の残業時間や休日出勤での残業時間が多く、会社から休むように指示された。
しかしながら、いざ会社を休んだ際には残業時間と休んだ時間を相殺する代休が適用される。
有給を堂々と使える職場環境じゃないのに、代休が優先されるのは納得できない。それって違法じゃないないのか？
こんな不満を抱えている人は一定数いるのではないでしょうか。
本記事を書いている私は、職種によっては年末年始やGW、さらには夏休みに9連休が取れるような会社に新卒入社しました。
それ自体は喜ばしいことだと言えるかもしれませんが、これら大型連休にするためには2日程度の「代休」消化が強制されていました。
本記事では、そんな私が代休制度の是非について解説していきます。
本記事の内容
- １．有給を使わせず代休を強制する会社は見切りをつけたほうが良い3つの理由
- ２．代休で残業を相殺する行為は違法なのか
- ３．代休を強制する会社と戦い続けた体験談
１．有給を使わせず代休を強制する会社は見切りをつけたほうが良い3つの理由
理由①．有給を使わせる気がないから
結論、代休をやたらと推進するような会社は社員に有給を使わせる気がありません。
代休という制度は会社にとっては一定のメリットがあります。
会社からすると、社員に有給を使われるよりも残業時間を相殺する代休を使ってもらったほうが、同じ休暇でも月々の残業代が少なくなります。
要は体の良いコストカット手法なワケです。
私が過去に所属していた会社では、有給休暇が最大で120日蓄積するという驚きの貯蓄数な会社でしたが、10年も勤める頃になると周囲の同僚はほとんどがMAXに到達していました。
その大きな要因は、代休という休暇の手法を会社が推進していたことと、そもそも平日に休む人がほとんどおらず有給という言葉すら発しづらい雰囲気があったからです。
有給なんてフレーズは余程の事情がないと言葉にできませんが、代休であれば上司にも話がしやすい雰囲気だったことも有給取得率が低かった要因と言えます。
会社や労働組合は、重篤な病気などに備えて120日蓄積できる点は当社の強みだと主張していましたが、従業員目線からすると
いやいや。有給使わせる気がないだけだろ。蓄積数が少ないと文句が出るから120日という蓄積数にしてごまかしているだけだろ。
という会社の魂胆が丸見えでしたね。
また、少なくとも私の会社では有給が120日を超えて「有給を捨てる」ことになっても特に手当が出るわけではなく、ただ有給を捨てるだけでしたね。
こういった理由から、代休を推進する会社は結構ブラック企業率が高いと思っています。
そして、ブラック企業の見分け方についてはブラック企業から転職しよう！ブラック企業出身者があるある9事例を紹介という記事で解説しております。是非ともご覧ください。
理由②．残業が多すぎる会社だから
結論、残業を相殺する代休を推進する会社は多くの場合残業が多すぎる会社です。
当然ですが、残業が多すぎる会社はあまり就職や転職人気が上がりません。
特に、労働基準法での36協定を超えるような残業が平然と行われる会社は人気が低いでしょう。
そんな中、代休という制度はてっとり早く見た目上の残業時間を減らしてくれるので、対外的な残業時間を意識する会社にとってはまさにうってつけなのです。
そして、その背景には多すぎる残業という実態があることでしょう。
残業の数値が世間よりも著しく多い残業時間であることを暗に示しているワケです。
近年では転職口コミサイトなどを筆頭に、社内情報が割とオープンになっている現状の中でなんとか悪い情報を隠そうとする会社は多いです。
こうした姿勢はリスク回避という意味でわからなくはないですが、根本原因は多すぎる残業を減らすことであり、小手先の代休を推進させるやり方は古い体質の会社だと言わざるを得ません。
そして、このように見切りをつけたほうが良い昭和体質の会社の特徴を【転職推奨】古い昭和な体質の会社に居続けると失うものを5つ紹介【時代遅れ】という記事で解説しております。こちらも是非ご覧ください。
理由③．前例主義な会社だから
上述の通り、代休を推進するような会社は古い体質であり、同時に前例主義な会社が多いです。
こういった会社で働いていると、社員が新しいアイデアを考えてチャレンジしようとしても
それって前例あるの？他社はやっているの？
といった感じで、「実績がない」ことを理由にチャレンジできない可能性が高いでしょう。
私自身、こういった前例主義な会社で働いていたのでよくわかるんですけど、人間は新しい経験をしていくことで成長していくものなんですよね。
ゲームをやっていて、雑魚モンスターを倒し続けてもレベルアップできないのと同じで、レベルアップするためには今までよりも難易度の高いことに挑戦することが不可欠です。
仕事で成長できないと、当然ながら自分の市場価値は上がりません。
今の会社で骨を埋める覚悟があるならば別ですけど、いずれ転職して他社で働くことを考えているならば市場価値の上がらない会社で働くメリットはないと言えます。
なお、他の項目を含めて見切りをつけたほうが良い会社の特徴を見切りをつけた方がいい会社の特徴12選と在籍リスク【抜け出すための行動も】という記事で解説しております。こちらも興味があれば是非ともご覧ください。
２．代休で残業を相殺する行為は違法なのか
代休を強制され、体の良い給与カットを受け続けていると、これって違法じゃないのか？という疑問が出てくるでしょう。
ただ、結論から言うと代休と残業を相殺する行為自体は違法ではありません。
けれど、残業が相殺されても25%ないしは深夜の50%などの割増賃金分を未払いにする場合は違法行為となります。
なぜならば、代休したからといって時間外労働の事実が消えるわけではないからです。
そのため、会社を訴えるとするならばポイントは「割増賃金分の未払い有無」となります。
そして、割増賃金分の支払いがない場合は明確な法律違反となりますので、そこまでして給与をカットしようとする姑息なブラック企業からはさっさと転職するよう活動を開始するのが懸命だと思います。
３．代休を強制する会社と戦い続けた体験談
上述の通り、私が過去に働いていた会社は大型連休の際に代休を強制するような会社でした。
言い換えると、「大型連休したければ代休で残業時間を少しでも減らすこと」が義務化されていたのです。
世の中、大型連休を取得したくても取得できない人もいる中で、取得できるだけでもいい会社という考えもあるでしょうけど私はこの交換条件を突きつける理不尽さに憤りを感じていました。
そして、こうした休暇時に有給を申請する際は上司から
代休にしないのか？みんなしているぞ？お前だけ有給にすると変な目で見られるぞ？
とよく言われたものです。
「みんな我慢しているから」という理由で、我慢しない側の人間がおかしいという論法は性根が腐っていると言わざるを得ないですね。
百歩譲って、全員が代休で休むのならば我慢できたのかもしれませんが、代休で相殺する残業時間がない人＝通称働かないおじさんは有給消化できていました。
職場に貢献できていない人は有給の権利を行使し、一生懸命汗を流す人達は理不尽に代休を行使され給与カットされていく。
この構図のおかしさに憤りを感じていました。
毎回大型連休の度に会社から概要が通知されると共に、締めの一文で「なお、平日の休暇は代休で処理するようにしてください」と記載してあるのがとても不快でしたね。
正式に人事部がこのような通知を発行している理不尽さを労働組合にも個別で働きかけても、たいして変わりませんでした。
最終的には、私はこういった会社から転職することになったワケですけど、その経験から感じるのは「会社を変えようとすると絶大な労力が伴う」ということ。
この会社で骨を埋める！だから会社を良くしたい！と思う人は会社を変えようと必死に訴えかけるのも良いと思いますが、それには自分自身とても大きなストレスがかかります。
であれば、いっそのこと「この会社はダメだ」と見切りをつけてしまったほうが精神衛生上楽です。
残念ですけど、半沢直樹のように会社へ倍返しできるのはドラマの世界だけです。
もしも復讐したいのならば、会社を見切ってある日突然退職届を突きつけることが何よりの復讐だと言えるでしょう。
おわりに。
ということで、代休を強制して残業を相殺させる会社の特徴などのまとめ記事でした。
そもそも論を考えていくと、世の中には残業すらサービスで強制させるような悪質なブラック企業が絶えません。
代休で残業を相殺させるだけでも姑息だと感じるのに、ましてやサービス残業を強いるのであれば一刻も早いレベルでさっさと会社を辞めるべきでしょう。
本記事が皆さんのキャリアを再考するきっかけになれば幸いです。
今回は以上です。
